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SITEMAP サイトマップ 興亜開発について お知らせ 事業紹介TOP 地質調査TOP 地表地質踏査 地すべり調査 活断層調査 室内土質試験・岩石試験 物理試験 力学試験 岩石試験 室内配合試験 原位置試験 現場計測 ボーリング調査 海上・河川 陸上 地中ガス調査 サンプリング 物理検層 物理探査（維持管理）TOP 維持管理 トンネル維持管理 橋梁点検 レーダ探査（ボアホールレーダ探査） 弾性波探査 高密度弾性波探査 磁気探査 （陸上）水平磁気探査 （陸上）鉛直磁気探査 （海上）水平磁気探査 電気探査 比抵抗二次元探査 音波探査 潜水探査 オーリス調査 解析 / 設計 / 防災 / GIS / 開発TOP 解析 地盤解析 地下水解析 設計 防災 GIS 開発 土壌汚染調査TOP 土壌汚染状況調査 地歴調査 概況調査 特例調査 詳細調査・地下水調査 土壌・地下水分析 地下水汚染調査解析と影響予測 認定調査 指定調査機関の開示情報 土壌地下水浄化TOP 浄化対策（特定有害物質） 浄化以外の対策 浄化対策（油汚染） 地下水・地中熱工事TOP さく井工事 地下水位低下工事 地中熱利用工事 会社案内 代表挨拶 会社概要 会社沿革・事業の歩み 拠点紹介 SDGs お問い合わせ 個人情報保護方針 当サイトのご利用について
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興亜開発について
ABOUT 興亜開発について 私たち興亜開発にできること プロジェクト紹介 顧客満足度調査 現場第一主義 興亜開発の未来戦略 私たち興亜開発にできること 70年以上に及ぶ調査実績で様々なご要望にお応えします。ぜひ、私たちにおまかせください。 POINT.01 70年の経験と提案力 70年以上の実績と豊富な経験を活かし、調査だけでなく最適な対策や施工方法まで提案できるのが強みです。長年のデータと最新技術を組み合わせ、課題解決型の提案でお客様の信頼に応え続けています。 POINT.02 洋上調査に強い「海のKOA」 「海のKOA」として、日本全国の洋上調査に対応し、潮流や波の影響を受ける環境下でも正確なデータを取得できる技術力が強みです。最新機材と熟練の技術者による高精度な調査で、海洋開発や防災対策に貢献しています。 POINT.03 土壌環境調査から浄化までワンストップ対応 興亜開発は、土壌環境調査から汚染対策・浄化まで一貫対応できます。調査結果を基に最適な浄化方法を提案し、施工まで責任を持って対応します。また、環境負荷を抑えた対策で、持続可能な社会の実現にも貢献しています。 これまで参画したプロジェクト 洋上風力発電 豊洲市場の開発プロジェクト 中部国際空港セントレア 南本牧ふ頭埋立事業 不発弾探査 大阪湾岸道路西伸部海上地質調査 洋上風力発電 洋上風力発電は、再生可能エネルギーを推進する上で重要な鍵を握っています。発電に必要となる風車を安全に建設するために欠かせないのが、地盤調査です。私たちは近年、日本海をはじめとする各海域でのプロジェクトに継続的に参加し、困難な環境の中で漁業関係者やビジネスパートナーと協力しながら、洋上での地盤調査を実施しています。 豊洲市場の開発プロジェクト 未来の安心・安全を支えるために、豊洲市場建設予定地の土壌汚染の解決に挑んだ大規模なプロジェクトの中で、私たちは汚染物質の調査と分析の最前線に携わりました。社会的にも注目度の高いプロジェクトへの挑戦は、様々な期待とプレッシャーが交錯する中、現場で一歩ずつ地道に課題を乗り越えていくという、会社としての成長にもつながる貴重な経験となりました。 中部国際空港セントレア 完成後20年が経過する中部国際空港は、現在では中部圏における海外への窓口として重要な交通の拠点となっています。私たちは、空港の建設に向けた伊勢湾の埋立てプロジェクトにおいて、海上での地盤調査に参加し、2021年度には国交省より優良業務局長表彰を受賞しました。 南本牧ふ頭埋立事業 横浜市の南本牧ふ頭地区にある国際コンテナターミナルは、コンテナ貨物の輸送量の増加や船舶の大型化に対応できる高規格な港湾施設であり、首都圏の物流に大きく貢献することが期待されています。私たちは、このような港湾施設建設に向けた大規模な埋立て事業の中で、海上での地盤調査と地盤改良のための試験を行ってきました。 不発弾探査 濃尾平野の都市部の地盤には、戦争中に投下された不発弾が残っています。このような不発弾の存在は、都市のインフラ建設にとって大きなリスクになります。私たちは、ボーリング調査と最新の磁気探査の技術を使って不発弾の探査プロジェクトに参加し、安全な都市の建設に貢献しています。 大阪湾岸道路西伸部海上地質調査 大阪湾岸道路は、神戸淡路鳴門自動車道と関西国際空港を結び、大阪湾岸の都市を結ぶ高速道路です。私たちは、神戸沖の六甲アイランドとポートアイランドを結ぶ橋梁建設のため、豪華客船などの船舶が通過する中で、海上に作業用の足場（SEP）を仮設し、そこから地盤調査を行いました。 顧客満足度調査 これまでも、そしてこれからも、お客様と共に歩んでいきます。 お客様の声に真摯に向き合い、課題やニーズを的確に把握することで、より良い提案と確かな技術を提供できるよう取り組んでいます。満足度の向上を追求し、信頼されるパートナーとして、お客様との長期的な関係を築いていきます。 現場第一主義 お客様により良いサービスを提供するために、私たちは進化を止めません。 お客様の満足度向上のため、現場での対応力をさらに強化し、より迅速かつ的確なサービスを提供できる体制を整えます。技術力の向上はもちろん、対話を重視した提案力の強化にも取り組み、お客様の期待を超える価値を創出していきます。 自社設備への投資 支店・拠点強化&増設 自社スタッフ増員 スタッフの質向上 興亜開発の未来戦略 100年企業を目指して 70年の実績を礎に、さらなる技術革新と人材育成を進め、これからもお客様に選ばれ続ける企業へ。信頼と挑戦を重ね、持続可能な未来を創造していきます。 会社の成長目標 売上高50億円、社員数200人の達成を通じて、より多くの価値を社会に提供できる企業を目指します。 社会貢献の意識 持続可能な社会の実現に向けて、企業としての責任を果たしながら、環境・社会・人に優しい取り組みを推進しています。 SDGs
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沿革
沿革 History これまで、お客様と共に歩み続けてきた70年もの歩み。100年企業を目指し、私たちはこれからも挑み続ける。 1953年の創業以来、興亜開発は地質・環境の専門企業として、社会基盤の整備と環境への貢献に向き合い続けてきました。時代の変化に柔軟に対応し、様々な声に耳を傾ける。私たちは、お客様と共に築いた信頼と技術を継承し、次の100年を見据え、これからも挑戦し続けてまいります。 1953 〜 1970 1971 〜 1990 1991 〜 2010 2011 〜 会社沿革 事業の歩み 興亜開発株式会社を千代田区神田神保町に資本金50万円で創業し地質調査の営業を開始する 19533月 商号を興亜開発工業株式会社と変更、土木工事を業種に加え資本金を100万円に増資する 19543月 建設省、運輸省、旧国鉄等より受注が始まる 資本金を200万円に増資する大阪及び新潟に出張所を開設 19554月 名神高速道路の土質調査に着手全国で港湾関係の海上ボーリング調査に参入 社名を興亜開発株式会社に戻し資本金を300万円に増資して地質調査を専業とする 19571月 このころより東海道新幹線、旧川崎製鉄、新潟駅建設工事等の土質調査に参入する 本社で土質試験を開始する 19604月 昭和35年チリ地震以降、東北沿岸の海上ボーリング調査が増大する 中部支店開設 19613月 中国四国支店開設 19618月 旧川崎製鉄の水島工場でウェルポイントによる地下水位低下工法が客先の信頼を得る引き続き、千葉の西工場建設に参入する 資本金を500万円に増資する名古屋、大阪にも土質試験室を整備する 196412月 19655月 社団法人全国地質調査業協会連合会長を拝命 19663月 三成分コーン、水圧式サンプラーの先駆けとなる興亜式コーンペネトロメーター、パーフェクトサンプラーの開発を行う 資本金を650万円に増資する 196611月 資本金を1250万円に増資する 19679月 東北支店開設 19681月 資本金を1600万円に増資する 196910月 千葉支店（蘇我）開設 19714月 千葉支店で土質試験開始 1975頃 資本金を2600万円に増資する 19759月 九州営業所開設 19774月 本社を墨田区江東橋に移転 1982頃 資本金を7600万円に増資する 19824月 社内報「こうあニュース」第1号を発刊 神奈川営業所開設 19829月 198211月 移動式着底昇降作業台ＳＥＰによる海上ボーリング調査が始まる 岐阜営業所開設 19834月 茨城営業所開設 19836月 埼玉営業所開設 198312月 19845月 第1回技術発表会開催 19847月 第1回全国営業会議開催 19857月 三成分コーン貫入試験機を導入キャタコーンによる大深度調査を実施する関西新空港プロジェクトに参入する大型鋼製櫓による大深度調査を実施する 19884月 全国各支店で創立35周年を祝う 千葉支店新社屋落成、千葉支店・試験センター移転（千葉市中央区） 19912月 19924月 中部新国際空港、リニア中央新幹線の地質調査に参入 関西支店（大阪市北区）と南大阪営業所（貝塚市）を合併し堺市に支店社屋を開設 199212月 19932月 こうあニュース「創立40周年記念号」を発刊 19934月 ＯＤＡによるスリランカの港湾整備事業に参加 19938月 運輸省第二港湾建設局長より東京空港沖合展開事業への貢献について感謝状の授与 19945月 関西国際空港株式会社より海上空港の完成について感謝状の授与 九州営業所を支店とする 198610月 米国に土壌汚染に関する視察団を派遣 19973月 地盤工学会「土質試験の方法と解説」改訂編集委員会幹事を拝命 関東支店を開設 19974月 19976月 ジオプローブを導入し、本格的に土壌汚染調査に参入する 19999月 東京ビックサイト、国際洗浄産業展に出展 環境分析室を設立、計量証明の登録と発行を開始する 199911月 ISO9001認証登録 20009月 200010月 運輸省第二港湾建設局長より常陸那珂港東防波堤建設工事の完成について感謝状の授与 多摩営業所開設 20015月 土壌汚染対策法に基づく指定調査機関の登録を受ける 20031月 20036月 創立50周年記念祝賀会を開催 バイオによる土壌浄化ビジネスの本格的展開 200311月 神奈川県T市で当社が携わった液状化ハザードマップを市民に公開 200312月 こうあニュース「創立50周年記念号」を発刊 20042月 レーダ探査機SIRシステム（米国GSSI社）を導入 20069月 東京都下の洪水ハザードマップを作成 三重営業所開設 20073月 東京中小企業投資育成株式会社が株主として加わる 20079月 200712月 当社の携わる土壌汚染浄化工事が土対法に基づく土壌汚染対策基金の第一号に適用されたと報道される 四国営業所開設 20094月 20109月 国土交通省関東地方整備局長より東京国際空港再拡張事業D滑走路の完成について感謝状の授与 20117月 第300号こうあニュース発刊 広島営業所開設 20125月 20133月 地盤工学会より特別会員表賞（５０年）を授与 20137月 創立60周年記念祝賀会を開催 第30回技術発表会開催 東北支店を関東支店に統合する 20163月 環境分析室の閉鎖に伴い計量証明事業を終了 20166月 20203月 洋上風力発電用大型鋼製櫓制作 本社・関東支店を移転（東京都江東区新大橋） 20206月 ISO9001認証を返上し、KOAマネジメントシステムによる運用を開始する 20224月 中国四国支店を移転（広島県広島市安佐北区）。旧支店は岡山営業所とする 20231月 20236月 創立70周年記念祝賀会を開催 20242月 自社SEP（中型）制作 南九州営業所開設 202410月 20251月 自社SEP（小型）制作 関東支店を本店とする 20254月
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土壌汚染状況調査
土壌汚染状況調査 Situation 土壌汚染状況調査は有害物質使用特定施設を廃止したとき、3,000㎡(条件により900㎡)以上の形質変更時に自治体から調査命令が発出されたとき又は自主的に報告するとき、調査猶予中に900㎡以上の形質変更を行うとき、健康被害のおそれにより自治体から調査命令が発出されたときに実施します。内容は地歴調査、概況調査及びVOCボーリング調査、特例調査に分かれます。 土壌汚染状況調査の3つの事業 地歴調査 聴取り調査、現地踏査、地図や空中写真等に基づく資料調査から”土壌汚染のおそれ”を調査します。 詳しくはこちら 概況調査及びVOCボーリング調査 地歴調査の次のステップとして実施する汚染の有無を確認する調査です。実際に試料を採取し、分析を行います。 詳しくはこちら 特例調査 自然由来特例調査、埋立地特例調査にも対応します。 詳しくはこちら
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詳細調査・地下水調査
詳細調査・地下水調査 Detail 詳細調査は、土壌汚染状況調査で土壌汚染が確認された場合（特定有害物質が基準値を超えて確認された場合）で、汚染の深さの確定が必要なときに実施する汚染の深度方向調査です。地下水調査は、地下水汚染の有無の確認が必要な時に実施します。汚染源の深さや、土質・地質、地下水位等により調査の方法が異なるため、これらの作業には、幅広い専門知識とノウハウを必要とします。 詳細調査・地下水調査の業務内容 第二種・第三種特定有害物質について、土壌汚染が確認された単位区画で深度方向の調査を行い、汚染深度を確認します。 第一種特定有害物質(VOC)について、VOCボーリング調査を実施していない土壌ガス検出区画で深度方向の調査を行い、汚染の有無及び汚染深度を確認します。 土壌溶出量基準超過の場合は地下水の分析も行います。土壌汚染対策法で要措置区域に指定される場合は、地下水汚染の有無により、指示措置が変わります。 詳細調査・地下水調査の特長 ・環境調査用ボーリングマシン（エコマシン） 土質調査や地質調査などに用いられるロータリー式ボーリングマシンとは異なり、掘削する刃先に振動と回転を与えることで掘削水を用いずに土壌採取が可能です。このため、上層の汚染を下層に拡散させること（コンタミネーション）を防止できます。 掘削残土が少ないため、汚染土壌の保管や処理量が少量です。 掘削スピードが速く、マシンの移動も容易です。 20～30mまで掘削可能です。 詳細調査・地下水調査の方法 詳細調査・地下水調査の方法は以下の通りです。 ボーリングマシン、エコマシン等により深度方向の土壌等を採取し、特定有害物質の土壌溶出量、土壌含有量の分析を実施します。 詳細調査・地下水調査の流れ 詳細調査・地下水調査の納品・成果物 ・詳細調査・地下水調査報告書 ・対策提案 ・電子納品、土壌汚染分布図の可視化にも対応しております。
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概況調査
概況調査およびVOCボーリング調査 Condition 土壌汚染状況調査は、特定有害物質による土壌汚染の有無を判定するために、10m区画ごとに土壌ガス、土壌を採取して測定・分析を行います。汚染のおそれが生じた場所の位置(深さ)や、特定有害物質の種類ごとに調査の密度や採取方法が異なるため、これらの作業には幅広い専門知識とノウハウを必要とします。 概況調査およびVOCボーリング調査の業務内容 01.概況調査(土壌調査) 土壌を採取し、第二種特定有害物質について土壌溶出量・土壌含有量の分析、第三種特定有害物質について土壌溶出量の分析を行います。項目ごとに基準と比較して土壌汚染の有無を評価します。 02.概況調査(土壌ガス調査) 土壌ガスを採取し、第一種特定有害物質(VOC)についてガス分析を行います。検出された項目について土壌汚染があるかどうか確認するため、VOCボーリング調査へ進みます。検出された項目がなければ、土壌汚染なしとみなされ、調査終了となります。 03.VOCボーリング調査 原則として深度10mまでの土壌を採取し、第一種特定有害物質について土壌溶出量の分析を行います。項目ごとに基準と比較して土壌汚染の有無を評価します。 概況調査およびVOCボーリング調査の特長 ・経験豊かな技術者が、土壌採取、土壌ガス採取を行います。 ・都道府県条例の義務調査の場合は、法令に基づいた調査および調査結果の報告を行います。 概況調査およびVOCボーリング調査の方法 概況調査からVOCボーリング調査の方法は以下のとおりです。 01.区画の設定 調査対象地北端から10m区画と30m格子を設定します。 02.区画の区分および調査地点の設定 地歴調査結果に基づき、10m区画を以下の①～③の3区分に分類し、調査地点を設定します。 (1)「土壌汚染が存在するおそれがないと認められる土地」だけで構成される区画：対象外区画 土壌等の試料採取は必要ありません。 (2)「土壌汚染が存在するおそれが少ない」と認められる土地を含み、土壌汚染が存在するおそれが「比較的多い」と認められる土地を含まない区画：一部対象区画 土壌等の試料採取は、30m格子ごとに行います。 (3)土壌汚染が存在するおそれが「比較的多い」と認められる土地を含む区画：全部対象区画 土壌等の試料採取は、10m区画ごとに行います。 03.測量 調査地点や10m区画線の交点の位置を表示します。 04.土壌採取、土壌ガス採取、分析 土壌および土壌ガスを採取し、分析します。 05.個別調査 30m格子ごとの調査で、基準超過が確認された場合は、10m区画ごとの土壌採取、分析を行い、10m区画ごとに汚染の有無を評価します。 30m格子ごとの調査で、土壌ガスから第一種特定有害物質が検出された場合は、10m区画ごとの土壌ガス採取、分析を行い、10m区画ごとに検出の有無を確認します。 06.VOCボーリング調査 土壌ガス濃度が周囲8区画より高い区画を選定し、原則として深度10mまでの土壌採取、分析を行い、土壌ガス検出範囲の汚染の有無を評価します。 必要に応じて、土壌ガス絞り込み調査を実施し、汚染源を特定してからボーリング地点を決定します。 概況調査およびVOCボーリング調査の流れ 概況調査～VOCボーリング調査は下記のような流れで実施いたします。 概況調査およびVOCボーリング調査の納品・成果物 ・概況調査報告書または土壌汚染状況調査報告書 ・詳細調査計画 ・電子納品にも対応しております。
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物理検層
物理検層 Logging ボーリング孔を利用して地盤の状況や、地盤の物理・力学特性を測定する調査です。 電気検層、PS検層、ボアホールレーダ、温度検層等があります。弊社では、調査目的や対象地盤に応じて各種物理検層をご提案いたしております。 主な物理検層の方法 物理検層には、以下の方法がよく用いられます。この他にも色々な物理検層の方法がありますので詳細はご相談ください。 1.電気検層 地盤の比抵抗値（地盤により比抵抗値は異なります）を連続的に測定することにより地盤状況を推定します。 2.PS検層 人工的にP波とS波の地震波を発生させ、地盤中の伝播速度を1～2m間隔で測定することにより各深度の弾性波（P波）速度とせん断波（S波）速度を測定します。 3.ボアホールレーダ探査 アンテナ（レーダ探査で使用するものを改良したもの）をボーリング孔に挿入し、構造物基礎の根入れ深度や配列を把握します。 4.密度検層 孔内測定器（ガンマ線の線源と検出器を備えたもの）を孔壁に密着させ、線源からガンマ線を地層に照射し、衝突・散乱したガンマ線の反射強度を測定することにより地層の密度を測定します。 5.キャリパー検層 ボーリング孔の孔径を連続して測定します。孔壁に接触させた2本のアームの開きを測定します。密度検層解析時の孔径補正を行う際に用いられます。 6.温度検層 地下水および地層の深度方向の温度分布を把握します。孔内地下水の温度を地盤温度と平衡状態にするために、ボーリング孔は掘削後24時間以上放置するのが望ましいとされています。 物理検層の特長 ボーリング孔を利用した調査であるため、ボーリング孔の仕上がり（孔壁が乱れていないか、孔径が一定であるか等）が測定結果を左右します。弊社では、熟練したオペレーターが担当することで、ボーリング調査とあわせて高品質な調査結果をご提供いたしております。 物理検層の業務内容 ・物理検層方法の選定 ・各種物理検層の実施 ・試験結果の評価 ・試験結果の報告（通常、調査報告書に含まれる） 物理検層の納品・成果物 ・各種データシート ・現場記録写真 ・調査報告書（結果のまとめ、定数提案）
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陸上
陸上ボーリング調査 Land 陸上のボーリング調査は、対象地域（平坦地、住宅地、斜面、鉄道近接、道路上、山岳地等）により仮設する足場や安全対策が異なります。弊社では、地域住民や周辺環境に配慮し、対象地域毎に最適な調査計画・作業足場仮設および安全対策をご提案いたします。 陸上で調査を実施する場合の足場仮設・安全対策方法 陸上（平坦地、住宅地、斜面、鉄道近接、道路上、山岳地等）で調査を実施する場合の主な仮設方式、安全対策は以下のとおりです。 1.平坦地 一般的には足場仮設は必要ありません。作業エリアをフェンスで囲う等の安全対策を実施します。土砂の飛散防止のためシート保護を実施します。住宅地の場合は、地域住民への事前周知を行うとともに振動・騒音に配慮しながら作業を実施します。資機材の搬入・仮設はクレーン付きトラックにより行います。 2.鉄道近接や道路上 必要に応じて工事管理者、列車見張員、交通誘導員を配置します。 3.傾斜地・山岳地 単管を組んで傾斜地足場を作ります。必要に応じて樹木の伐採やコンクリート被覆の撤去等も行います。この場合は、事前に所有者様の了承を得るとともに現状復旧をいたします。 陸上ボーリング調査の特長 弊社では、必要に応じて調査前の地域住民への説明資料の配布および説明を行います。また、調査中はガードフェンス、防音シート等を設置する等の安全対策を実施します。 陸上ボーリング調査の業務内容 ・調査計画（事前調査を実施した上で仮設方法、安全対策等を記載したもの）の作成・提示 ・安全対策等の実施 ・ボーリング調査 ・調査報告書の作成・提出 陸上ボーリング調査の納品・成果物 ・各種データシート（ボーリング柱状図、室内土質試験データシート、原位置試験データシート） ・現場記録写真 ・土質標本 ・地質調査報告書 ※電子納品等への対応も行っております。
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海上・河川
海上・河川ボーリング調査 Sea River 海上・河川のボーリング調査に必要となる水上の足場仮設には、特殊な機材、ノウハウが必要です。弊社は、海上での調査実績が多数あり、海上調査専門の熟練技術者と多種多様な資機材を取り揃えております。豊富な経験に基づき、潮位、波高、河川水位、気象条件等を考慮した安全かつ最善な調査・仮設計画をご提案いたしております。 海上・河川で調査を実施する場合の足場仮設方式 海上や河川等の水上で調査を実施する場合の主な仮設方式は以下のとおりです。 1.単管足場 比較的水深が浅い場合に単管を組んで作業足場を作ります。護岸等の陸地からの距離が近い場合はH鋼を用いる張り出し方式や桟橋方式、遠い場合は単独足場となります。 2.スパット台船 自己昇降式足場（SEP）とも呼ばれ、フロート（浮体）に4本の足（スパット）をつけた構造です。フロート部分は、潮位や波浪の影響のない高さまで上昇させることができ、その上で作業ができます。鋼製やぐらと比較をした場合、フロート部分を降ろすことで浮かせることができるため、容易に移動することができます。現場近隣の港で組み立てを行い資材を載せた後、曳舟により現地まで移動します。湾内で多くの実績があり、海底地形が傾斜している場合にも対応が可能です。 3.鋼製やぐら 水深が35m程度まで対応可能で、外海や大水深の調査に用いられます。鋼製やぐらおよび資材は、クレーン台船により海上輸送をします。 海上・河川ボーリング調査の業務内容 ・施工計画（事前調査を実施した上で仮設方法、安全対策等を記載したもの）の作成・提示 ・仮設足場の組立、設置 ・ボーリング調査（ボーリング作業の内容は陸上の場合と概ね同様ですが、海上での作業は難易度が格段に高くなります） ・仮設足場の解体、撤去 ・調査報告書の作成・提出 海上・河川ボーリング調査の流れ 海上や河川等の水上調査は、気象・波浪条件に配慮した「安全第一」な仮設方法を提案します。 【STEP.01】 事前調査 気象、波高、海底地形の状況、河川水位等の資料調査を実施します。 【STEP.02】 現地確認 弊社社員が現地の条件を確認に行きます。資機材の搬入、仮設、調査時の課題点を抽出します。これらの課題は、書面にまとめた上でお客様に報告します。 【STEP.03】 仮設方法・安全対策方法の検討・決定 現地確認結果に基づき、最善の仮設方法および安全対策を選定し施工計画書を作成します。弊社では、必要に応じて仮設足場の強度計算等を実施しております。施工計画書の内容は、弊社技術社員がお客様にご説明を行った上で了解をいただきます。 【STEP.04】 海上保安庁等の関係機関への許可申請等の実施 海上作業で必要となる許可申請書類を作成・提出し、許可を得た上で作業を開始します。 【STEP.05】 資機材の準備 【STEP.06】 仮設足場の組立て・設置 【STEP.07】 資材運搬（概ね仮設と同時に実施） 【STEP.08】 ボーリング調査の実施 波浪・気象条件等により作業の中止や資機材の安全対策を随時実施いたします。実施状況等の情報は常にお客様に提供し共有いたします。 【STEP.09】 仮設足場の解体・撤去 【STEP.10】 成果品の提出 調査および試験終了後には、速やかに調査結果をまとめた「調査報告書」を提出いたします。調査報告書の内容については、担当技術者がお客様にご説明をさせていただきます。また、必要に応じて試験データや図面等の電子納品にも対応しております。 【STEP.11】 アフターフォロー 成果品提出後も、調査結果やその後の設計・施工等のご相談に応じております。調査報告書に記載の担当技術者もしくは調査件名等をお伝えいただければ、弊社技術社員がいつでも対応させていただきます。 海上・河川ボーリング調査の納品・成果物 ・各種データシート（ボーリング柱状図、室内土質試験データシート、原位置試験データシート） ・現場記録写真 ・土質標本 ・地質調査報告書 ※電子納品等への対応も行っております。
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活断層調査
活断層調査 Structure 日本には多数の活断層が分布しています。中には地下に隠れて地表に現れていない活断層や確認されていないものもたくさんあります。弊社では、活断層が確認された場合はその特性等についても調査を行い、地形図や現場写真を用いて分かりやすくまとめた資料をご提供いたしております。また、活断層調査結果を踏まえた構造物の計画・設計に対するアドバイスもご提供いたしております。 活断層調査で抽出する地形 活断層調査では、最初に空中写真判読により平坦地の段差や谷や尾根の食い違いをチェックします。調査中に海や河川による浸食や堆積の作用で説明できない地形が見つかれば、活断層である可能性が認められます。活断層の可能性がある地形が認められた場合は、現地でさらに調査を行います。 活断層調査の特長 弊社では、トレンチ調査やボーリング調査、各種物理探査も自社で実施しており、現地踏査の結果を踏まえて、必要な場合にはこれらの現地調査の提案・実施も行っております。 活断層調査の業務内容 ・空中写真判読 連続して撮影された2枚の空中写真を5～7cm程度離して並べ、重複する部分について右目で右の写真を、左目で左の写真を見ることにより、画像が立体的に見えることを利用して地形を判読します。 ・地表地質踏査 地表を踏査して活断層の痕跡を調査します。 ・トレンチ調査 活断層位置と想定される付近において、深さ数メートル程度の溝（トレンチ）を掘り、その溝面に見られる地層を観察します。 ・総合解析 活断層調査の流れ 弊社の活断層調査は、「疑わしきは抽出する」をモットーにしております。 【STEP.01】 資料調査 都市圏活断層図（国土地理院）等を用いて既往資料調査を行います。 【STEP.02】 空中写真判読 国土地理院等の空中写真を用いて活断層判読を行います。 【STEP.03】 現地踏査、トレンチ調査 STEP.02空中写真判読結果から「活断層」と疑われる地形がある場所を踏査します。必要に応じてトレンチ調査を実施します。 【STEP.04】 総合解析 【STEP.05】 報告書作成 活断層調査の納品・成果物 ・活断層位置図 ・調査報告書 ・電子納品やGIS等への対応も行っております。