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サイトマップ
SITEMAP サイトマップ 興亜開発について お知らせ 事業紹介TOP 地質調査TOP 地表地質踏査 地すべり調査 活断層調査 室内土質試験・岩石試験 物理試験 力学試験 岩石試験 室内配合試験 原位置試験 現場計測 ボーリング調査 海上・河川 陸上 地中ガス調査 サンプリング 物理検層 物理探査（維持管理）TOP 維持管理 トンネル維持管理 橋梁点検 レーダ探査（ボアホールレーダ探査） 弾性波探査 高密度弾性波探査 磁気探査 （陸上）水平磁気探査 （陸上）鉛直磁気探査 （海上）水平磁気探査 電気探査 比抵抗二次元探査 音波探査 潜水探査 オーリス調査 解析 / 設計 / 防災 / GIS / 開発TOP 解析 地盤解析 地下水解析 設計 防災 GIS 開発 土壌汚染調査TOP 土壌汚染状況調査 地歴調査 概況調査 特例調査 詳細調査・地下水調査 土壌・地下水分析 地下水汚染調査解析と影響予測 認定調査 指定調査機関の開示情報 土壌地下水浄化TOP 浄化対策（特定有害物質） 浄化以外の対策 浄化対策（油汚染） 地下水・地中熱工事TOP さく井工事 地下水位低下工事 地中熱利用工事 会社案内 代表挨拶 会社概要 会社沿革・事業の歩み 拠点紹介 SDGs お問い合わせ 個人情報保護方針 当サイトのご利用について
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沿革
沿革 History これまで、お客様と共に歩み続けてきた70年もの歩み。100年企業を目指し、私たちはこれからも挑み続ける。 1953年の創業以来、興亜開発は地質・環境の専門企業として、社会基盤の整備と環境への貢献に向き合い続けてきました。時代の変化に柔軟に対応し、様々な声に耳を傾ける。私たちは、お客様と共に築いた信頼と技術を継承し、次の100年を見据え、これからも挑戦し続けてまいります。 1953 〜 1970 1971 〜 1990 1991 〜 2010 2011 〜 会社沿革 事業の歩み 興亜開発株式会社を千代田区神田神保町に資本金50万円で創業し地質調査の営業を開始する 19533月 商号を興亜開発工業株式会社と変更、土木工事を業種に加え資本金を100万円に増資する 19543月 建設省、運輸省、旧国鉄等より受注が始まる 資本金を200万円に増資する大阪及び新潟に出張所を開設 19554月 名神高速道路の土質調査に着手全国で港湾関係の海上ボーリング調査に参入 社名を興亜開発株式会社に戻し資本金を300万円に増資して地質調査を専業とする 19571月 このころより東海道新幹線、旧川崎製鉄、新潟駅建設工事等の土質調査に参入する 本社で土質試験を開始する 19604月 昭和35年チリ地震以降、東北沿岸の海上ボーリング調査が増大する 中部支店開設 19613月 中国四国支店開設 19618月 旧川崎製鉄の水島工場でウェルポイントによる地下水位低下工法が客先の信頼を得る引き続き、千葉の西工場建設に参入する 資本金を500万円に増資する名古屋、大阪にも土質試験室を整備する 196412月 19655月 社団法人全国地質調査業協会連合会長を拝命 19663月 三成分コーン、水圧式サンプラーの先駆けとなる興亜式コーンペネトロメーター、パーフェクトサンプラーの開発を行う 資本金を650万円に増資する 196611月 資本金を1250万円に増資する 19679月 東北支店開設 19681月 資本金を1600万円に増資する 196910月 千葉支店（蘇我）開設 19714月 千葉支店で土質試験開始 1975頃 資本金を2600万円に増資する 19759月 九州営業所開設 19774月 本社を墨田区江東橋に移転 1982頃 資本金を7600万円に増資する 19824月 社内報「こうあニュース」第1号を発刊 神奈川営業所開設 19829月 198211月 移動式着底昇降作業台ＳＥＰによる海上ボーリング調査が始まる 岐阜営業所開設 19834月 茨城営業所開設 19836月 埼玉営業所開設 198312月 19845月 第1回技術発表会開催 19847月 第1回全国営業会議開催 19857月 三成分コーン貫入試験機を導入キャタコーンによる大深度調査を実施する関西新空港プロジェクトに参入する大型鋼製櫓による大深度調査を実施する 19884月 全国各支店で創立35周年を祝う 千葉支店新社屋落成、千葉支店・試験センター移転（千葉市中央区） 19912月 19924月 中部新国際空港、リニア中央新幹線の地質調査に参入 関西支店（大阪市北区）と南大阪営業所（貝塚市）を合併し堺市に支店社屋を開設 199212月 19932月 こうあニュース「創立40周年記念号」を発刊 19934月 ＯＤＡによるスリランカの港湾整備事業に参加 19938月 運輸省第二港湾建設局長より東京空港沖合展開事業への貢献について感謝状の授与 19945月 関西国際空港株式会社より海上空港の完成について感謝状の授与 九州営業所を支店とする 198610月 米国に土壌汚染に関する視察団を派遣 19973月 地盤工学会「土質試験の方法と解説」改訂編集委員会幹事を拝命 関東支店を開設 19974月 19976月 ジオプローブを導入し、本格的に土壌汚染調査に参入する 19999月 東京ビックサイト、国際洗浄産業展に出展 環境分析室を設立、計量証明の登録と発行を開始する 199911月 ISO9001認証登録 20009月 200010月 運輸省第二港湾建設局長より常陸那珂港東防波堤建設工事の完成について感謝状の授与 多摩営業所開設 20015月 土壌汚染対策法に基づく指定調査機関の登録を受ける 20031月 20036月 創立50周年記念祝賀会を開催 バイオによる土壌浄化ビジネスの本格的展開 200311月 神奈川県T市で当社が携わった液状化ハザードマップを市民に公開 200312月 こうあニュース「創立50周年記念号」を発刊 20042月 レーダ探査機SIRシステム（米国GSSI社）を導入 20069月 東京都下の洪水ハザードマップを作成 三重営業所開設 20073月 東京中小企業投資育成株式会社が株主として加わる 20079月 200712月 当社の携わる土壌汚染浄化工事が土対法に基づく土壌汚染対策基金の第一号に適用されたと報道される 四国営業所開設 20094月 20109月 国土交通省関東地方整備局長より東京国際空港再拡張事業D滑走路の完成について感謝状の授与 20117月 第300号こうあニュース発刊 広島営業所開設 20125月 20133月 地盤工学会より特別会員表賞（５０年）を授与 20137月 創立60周年記念祝賀会を開催 第30回技術発表会開催 東北支店を関東支店に統合する 20163月 環境分析室の閉鎖に伴い計量証明事業を終了 20166月 20203月 洋上風力発電用大型鋼製櫓制作 本社・関東支店を移転（東京都江東区新大橋） 20206月 ISO9001認証を返上し、KOAマネジメントシステムによる運用を開始する 20224月 中国四国支店を移転（広島県広島市安佐北区）。旧支店は岡山営業所とする 20231月 20236月 創立70周年記念祝賀会を開催 20242月 自社SEP（中型）制作 南九州営業所開設 202410月 20251月 自社SEP（小型）制作 関東支店を本店とする 20254月
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会社概要
会社概要 About Us 会社名 興亜開発株式会社（コウアカイハツカブシキガイシャ） Koa Kaihatsu Co., Ltd. 所在地 〒135-0007 東京都江東区新大橋1丁目8-2新大橋リバーサイドビル101 4階TEL：03-3633-7351 / FAX：03-3633-7356 創業 昭和28年3月3日 資本金 7,600万円 受注高 26.3億円（令和6年3月期） 売上高 26.9億円（令和6年3月期） 役員構成 代表取締役社長 桑山 正勝取締役 橘 久生取締役 大村 範明監査役 鵜飼 良一執行役員 八代 修 従業員数 124名（令和7年4月） 取引金融機関 りそな銀行みずほ銀行日本政策金融公庫商工組合中央金庫 業務内容 地盤調査、地質調査、土壌環境調査浄化工事、防災調査、維持管理調査計測、地盤解析、システム開発、土木設計、測量、研究開発 加入団体 一般社団法人 全国地質調査業協会連合会 一般社団法人 関東地質調査業協会 一般社団法人 中部地質調査業協会 一般社団法人 関西地質調査業協会 一般社団法人 中国地質調査業協会 一般社団法人 九州地質調査業協会 関東土質試験協同組合 中部土質試験協同組合（ジオ・ラボ中部） 協同組合 関西地盤環境研究センター 協同組合 岡山県土質試験センター 加入学会 一般社団法人 土壌環境センター 磁気探査業協会 一般社団法人 オーリス技術協会 shamen-net研究会 一般社団法人 全国宅地防災技術協会 海底地質リスク評価研究会 CPT技術協会 PDCコンソーシアム 登録 ＜地質調査業者登録＞登録番号 質04-第43号登録更新年月日：令和4年11月30日 ＜土壌汚染対策法指定調査機関＞指定番号：2003-8-3032指定更新年月日：令和7年4月1日 ＜建設コンサルタント登録＞登録番号 建06-第244号登録更新年月日：令和6年10月1日 ＜測量業登録＞登録番号 第（15）-1160号登録更新年月日：令和3年1月25日 ＜建設業登録＞一般建設業許可〔さく井工事業〕国土交通大臣許可（般-2）第4712号許可の有効期限：令和2年7月31日から令和7年7月30日 特定建設業許可〔とび・土工工事業〕国土交通大臣許可（特-2）第4712号許可の有効期限：令和2年7月31日から令和7年7月30日 有資格者数 博士（工学）：1名技術士（建設部門）：11名技術士（応用理学部門）：4名技術士（総合技術監理）：5名RCCM：16名土木施工管理技士（1級）：25名土木施工管理技士（2級）：3名測量士：3名（補16名）地質調査技士：69名環境計量士：3名土壌汚染調査技術管理者：8名土壌環境監理士：2名地盤品質判定士：4名応用地形判読士：1名地質情報管理士：3名港湾海洋調査士：5名
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地盤解析
地盤解析 Static Ground 地盤解析は、対象となる地盤（土質）や地下水の状況、周辺環境を考慮して、適切な解析条件および解析方法を選択することが重要です。弊社では、経験豊富な技術者が、最適な解析計画をご提案し、最良の解析結果をご提供いたしております。 地盤解析の方法 1.静的解析 ・一次元圧密沈下計算 ・二次元、三次元円弧すべり計算 ・二次元弾塑性解析 Duncan-Changモデル（非線形弾性） Mohr-Coulombモデル（弾塑性） ・二次元弾粘組成解析（圧密沈下） 関口・太田モデル（弾・粘塑性） カムクレイモデル（弾塑性） 2.動的解析 ・一次元、二次元地震応答解析 等価線形化法 周波数依存型等価線形化法 （杉戸による方法） 3.液状化解析 ・動的有効応力解析 FLIP LIQCA 弊社では岸壁等の液状化問題を扱っています。土質試験結果等に基づいた適切なパラメータ設定やフィッティング解析により精度のよい解析結果をご提供しています。 地盤解析の特長 ・弊社では、地盤・地下水のエキスパートが解析を担当いたしますので、施工中（工事中）の解析依頼でもスピーディーかつフレキシブルに対応し高品質な解析結果をご提供いたします。また、必要に応じて施工中（工事中）の動態観測業務も承っており、観測結果に基づく予測解析等もご提供いたしております。 地盤解析の業務内容 ・解析モデルの作成 地層構成、地下水位、地盤定数の設定 ・解析条件の設定 境界条件、外力等の設定 ・フィッティング解析 観測データ等がある場合は、これらのデータにフィッティングするように解析モデルを構築します。 ・本解析 ・解析結果のまとめ 解析結果は分かりやすく図示いたします。 ・報告書作成 解析方法や解析モデル、解析結果をまとめた報告書を作成いたします。 地盤解析の流れ 地盤解析は下記のような流れで実施いたします。 地盤解析の納品・成果物 ・報告書（フィッティング解析等を実施した場合は、本報告書にその内容も記載いたします） ・電子納品、解析結果の可視化等にも対応しております。
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サンプリング
サンプリング Sampling ボーリング掘削時に地盤から乱れの少ない（不撹乱）試料を採取する方法です。採取した試料は、室内土質試験等に用いられます。弊社では、熟練したオペレーターがサンプリングを実施することで、乱れの少ない高品質なサンプリング試料をご提供いたしております。 サンプリングの方法 サンプリングの方法は、主に対象とする地盤の種類・硬軟により選択します。 1.固定ピストン式シンウォールサンプラー 軟らかい粘性土の採取に用いられます。サンプリングチューブを地盤に静的に押し込み、試料を採取します。 2.ロータリー式二重管サンプラー 硬さが中位から硬い粘性土の採取に用いられています。先端にビットの付いた外管で地盤を回転切削し、回転しない内管を地盤に押し込み試料を採取します。 3.ロータリー式三重管サンプラー 主に砂質土の採取に用いられています。先端にビットの付いた外管で地盤を回転切削し、回転しない内管を地盤に押し込み、さらに内側のチューブに試料を採取します。 4.ロータリー式スリーブ内蔵二重管サンプラー 礫質土や軟岩に用いられます。コアチューブを地盤に押し込み、薄いビニールチューブに試料を入れて採取します。 5.小径倍圧型水圧ピストンサンプラー（特許第3045657号） 硬質な洪積粘性土に用いられます。水圧ピストンを直列で二段に設けたサンプラーで、φ66mmのボーリング孔で採取が可能です（通常、硬質な洪積粘性土を採取するためにはφ116mmのボーリング孔が必要です）。 サンプリングの特長 熟練した技術により、試料をできる限り乱さないように（原位置の状態を維持したまま）採取いたします。これにより採取試料が乱れている場合に起きる、強度を過小評価し過大設計する事象を防ぎます。弊社は、自社内に試験センターがあり、試験前にサンプリング試料の観察・チェックを入念に実施しています。もし採取試料が乱れている場合は、現場へフィードバックを行い、必要に応じて再サンプリングを行うことで乱れの少ない高品質なサンプリング試料をご提供いたしております。 サンプリングの業務内容 ・試料のサンプリング ・脱水、凍結、シール等の運搬前処理 ・試験室への運搬（通常は弊社試験センター、ご指定がある場合はご指定の試験センター） サンプリングの流れ サンプリングは以下の手順で実施いたします。 【STEP.01】 サンプリング位置（深度）の設定 対象地盤、目的に応じてサンプリング位置（深度）を設定します。 【STEP.02】 サンプリング方法・深度の確認 現地調査時に、サンプリング位置及びサンプリング方法の再検討を実施します。場合によっては、現地調査時に対象地盤に最適なサンプリング方法に変更をすることもあります。 【STEP.03】 サンプリング 【STEP.04】 サンプリング試料の運搬前処理 必要に応じて、脱水、凍結、シール等の処理を行います。 【STEP.05】 サンプリング試料運搬 運搬時には、試料に振動を与えないように緩衝材で保護をします。 【STEP.06】 サンプリング試料の抜き出し、観察 弊社試験センターで実施いたします。 【STEP.07】 現場へのフィードバック
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陸上
陸上ボーリング調査 Land 陸上のボーリング調査は、対象地域（平坦地、住宅地、斜面、鉄道近接、道路上、山岳地等）により仮設する足場や安全対策が異なります。弊社では、地域住民や周辺環境に配慮し、対象地域毎に最適な調査計画・作業足場仮設および安全対策をご提案いたします。 陸上で調査を実施する場合の足場仮設・安全対策方法 陸上（平坦地、住宅地、斜面、鉄道近接、道路上、山岳地等）で調査を実施する場合の主な仮設方式、安全対策は以下のとおりです。 1.平坦地 一般的には足場仮設は必要ありません。作業エリアをフェンスで囲う等の安全対策を実施します。土砂の飛散防止のためシート保護を実施します。住宅地の場合は、地域住民への事前周知を行うとともに振動・騒音に配慮しながら作業を実施します。資機材の搬入・仮設はクレーン付きトラックにより行います。 2.鉄道近接や道路上 必要に応じて工事管理者、列車見張員、交通誘導員を配置します。 3.傾斜地・山岳地 単管を組んで傾斜地足場を作ります。必要に応じて樹木の伐採やコンクリート被覆の撤去等も行います。この場合は、事前に所有者様の了承を得るとともに現状復旧をいたします。 陸上ボーリング調査の特長 弊社では、必要に応じて調査前の地域住民への説明資料の配布および説明を行います。また、調査中はガードフェンス、防音シート等を設置する等の安全対策を実施します。 陸上ボーリング調査の業務内容 ・調査計画（事前調査を実施した上で仮設方法、安全対策等を記載したもの）の作成・提示 ・安全対策等の実施 ・ボーリング調査 ・調査報告書の作成・提出 陸上ボーリング調査の納品・成果物 ・各種データシート（ボーリング柱状図、室内土質試験データシート、原位置試験データシート） ・現場記録写真 ・土質標本 ・地質調査報告書 ※電子納品等への対応も行っております。
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海上・河川
海上・河川ボーリング調査 Sea River 海上・河川のボーリング調査に必要となる水上の足場仮設には、特殊な機材、ノウハウが必要です。弊社は、海上での調査実績が多数あり、海上調査専門の熟練技術者と多種多様な資機材を取り揃えております。豊富な経験に基づき、潮位、波高、河川水位、気象条件等を考慮した安全かつ最善な調査・仮設計画をご提案いたしております。 海上・河川で調査を実施する場合の足場仮設方式 海上や河川等の水上で調査を実施する場合の主な仮設方式は以下のとおりです。 1.単管足場 比較的水深が浅い場合に単管を組んで作業足場を作ります。護岸等の陸地からの距離が近い場合はH鋼を用いる張り出し方式や桟橋方式、遠い場合は単独足場となります。 2.スパット台船 自己昇降式足場（SEP）とも呼ばれ、フロート（浮体）に4本の足（スパット）をつけた構造です。フロート部分は、潮位や波浪の影響のない高さまで上昇させることができ、その上で作業ができます。鋼製やぐらと比較をした場合、フロート部分を降ろすことで浮かせることができるため、容易に移動することができます。現場近隣の港で組み立てを行い資材を載せた後、曳舟により現地まで移動します。湾内で多くの実績があり、海底地形が傾斜している場合にも対応が可能です。 3.鋼製やぐら 水深が35m程度まで対応可能で、外海や大水深の調査に用いられます。鋼製やぐらおよび資材は、クレーン台船により海上輸送をします。 海上・河川ボーリング調査の業務内容 ・施工計画（事前調査を実施した上で仮設方法、安全対策等を記載したもの）の作成・提示 ・仮設足場の組立、設置 ・ボーリング調査（ボーリング作業の内容は陸上の場合と概ね同様ですが、海上での作業は難易度が格段に高くなります） ・仮設足場の解体、撤去 ・調査報告書の作成・提出 海上・河川ボーリング調査の流れ 海上や河川等の水上調査は、気象・波浪条件に配慮した「安全第一」な仮設方法を提案します。 【STEP.01】 事前調査 気象、波高、海底地形の状況、河川水位等の資料調査を実施します。 【STEP.02】 現地確認 弊社社員が現地の条件を確認に行きます。資機材の搬入、仮設、調査時の課題点を抽出します。これらの課題は、書面にまとめた上でお客様に報告します。 【STEP.03】 仮設方法・安全対策方法の検討・決定 現地確認結果に基づき、最善の仮設方法および安全対策を選定し施工計画書を作成します。弊社では、必要に応じて仮設足場の強度計算等を実施しております。施工計画書の内容は、弊社技術社員がお客様にご説明を行った上で了解をいただきます。 【STEP.04】 海上保安庁等の関係機関への許可申請等の実施 海上作業で必要となる許可申請書類を作成・提出し、許可を得た上で作業を開始します。 【STEP.05】 資機材の準備 【STEP.06】 仮設足場の組立て・設置 【STEP.07】 資材運搬（概ね仮設と同時に実施） 【STEP.08】 ボーリング調査の実施 波浪・気象条件等により作業の中止や資機材の安全対策を随時実施いたします。実施状況等の情報は常にお客様に提供し共有いたします。 【STEP.09】 仮設足場の解体・撤去 【STEP.10】 成果品の提出 調査および試験終了後には、速やかに調査結果をまとめた「調査報告書」を提出いたします。調査報告書の内容については、担当技術者がお客様にご説明をさせていただきます。また、必要に応じて試験データや図面等の電子納品にも対応しております。 【STEP.11】 アフターフォロー 成果品提出後も、調査結果やその後の設計・施工等のご相談に応じております。調査報告書に記載の担当技術者もしくは調査件名等をお伝えいただければ、弊社技術社員がいつでも対応させていただきます。 海上・河川ボーリング調査の納品・成果物 ・各種データシート（ボーリング柱状図、室内土質試験データシート、原位置試験データシート） ・現場記録写真 ・土質標本 ・地質調査報告書 ※電子納品等への対応も行っております。
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室内土質試験・岩石試験
室内土質試験・岩石試験 Lab 室内土質試験は、サンプリング試料（乱れの少ない試料、乱した試料）を用いて実施します。室内土質試験を実施することにより、地盤の物理特性および力学特性を把握します。弊社では、JISやJGS規格以外の特殊な試験にも対応しており、お客様が必要とするデータをご提供いたしております。 室内土質試験・岩石試験の4つの事業 物理試験 地盤の物理特性を把握するための試験です。土粒子の密度、含水、液塑性限界、土の密度、粒度試験などがあります。 詳しくはこちら 力学試験 地盤の力学特性を把握するための試験です。一軸、三軸（UU、CU、CUb、CD）、圧密、繰り返し三軸、動的変形試験などがあります。 詳しくはこちら 岩石試験 岩石の物理・力学特性を把握する試験です。 詳しくはこちら 室内配合試験 地盤改良を実施する際の固化剤の添加量を決めるために行う試験です。土試料に固化剤を添加して供試体を作成し一軸圧縮試験を実施します。 詳しくはこちら サンプリング試験の必要量 番号 項目 規格 必要な試料量(kg) 同時実施必要番号 No.1 土粒子の密度 JIS A 1202 0.5 ─ No.2 含水比 JIS A 1203 表-1による ─ No.3 細粒分含有率 JIS A 1223 表-2による ─ No.4-1 粒 度 ふるい分け（75µm以上） JIS A 1204 表-2による ─ No.4-2 沈降分析（75µm以下） ─ No.1No.5 No.5 液性限界・塑性限界 JIS A 1205 2 ─ No.6 湿潤密度 JIS A 1225 1 ─ No.7 砂の最小・最大密度試験 JIS A 1224 0.5 ─ No.8-1 pH (H2O) JGS 0211 0.5 ─ No.8-2 pH (H2O2) （JHS-602） No.8-3 電気伝導率 No.9 強熱減量 JIS A 1226 0.5 ─ No.10-1 突固めによる締固め*1 a.乾燥法繰返し法 10cmモールド JIS A 1210 8 No.1 No.10-2 15cmモールド 15 No.10-3 b.乾燥法非繰返し法 10cmモールド 25 No.10-4 15cmモールド 65 No.10-5 c.湿潤法非繰返し法 10cmモールド 25 No.10-6 15cmモールド 65 No.11 コーン指数（1供試体） JIS A 1228 4 ─ No.12 設計CBR(3供試体) 舗装調査・試験法 25 ─ No.13 一軸圧縮（1供試体） JIS A 1216 0.5 No.20 No.14-1 圧密（最大2510kN/m2） JIS A 1217 ─ No.1No.5 No.14-2 （定ひずみ速度載荷による） JIS A 1227 No.15-1 透 水*2 定水位（砂質土） JIS A 1218 5 No.1 No.15-2 変水位（粘性土） No.16-1 三軸圧縮*3（3供試体） UU Ø35mm JGS 0521 1.5 No.20 No.16-2 Ø50mm 4 No.16-3 Ø75mm 15 No.16-4 Ø100mm 35 No.17-1 CU Ø35mm JGS 0522 1.5 No.17-2 Ø50mm 4 No.17-3 Ø75mm 15 No.17-4 Ø100mm 35 No.18-1 Cub Ø35mm JGS 0523 1.5 No.18-2 Ø50mm 4 No.18-3 Ø75mm 15 No.18-4 Ø100mm 35 No.19-1 CD Ø35mm JGS 0524 1.5 No.19-2 Ø50mm 4 No.19-3 Ø75mm 15 No.19-4 Ø100mm 35 No.20-1 供試体作製 不攪乱 JGS 0520 ─ ─ No.22-2 攪乱 表-1 含水比験に必要な試料の量 試料の最大粒径(mm) 試料質量（kg） 75 6 37.5 3 19 1 4.75 0.5 2 0.2 表-2 粒度試験に必要な試料の量 試料の最大粒径(mm) 試料質量（kg） 75 12 37.5 8 19 3 4.75 1.5 2 0.5
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原位置試験
原位置試験 Position 原位置で地盤特性を把握するための調査です。原位置で試験が実施できるため、土質試料を採取し室内で土質試験を実施する方法と比較して、拘束圧やサンプリングの乱れ等の影響を受けないデータが得られる点で優れています。弊社では、目的・対象地盤に応じて適切な原位置試験の計画と実施をご提供いたしております。 原位置試験 ボーリング孔の有無 名称 規格 目的・概要 必要なもの 標準貫入試験 JIS A 1219 ボーリングに併用して実施する、最も一般的な原位置試験で、地盤の硬軟、締まり具合の指標となるN値を求めるものです。 現場透水試験 JGS 1314 地盤の局部的な透水性を求める試験で、未固結土が対象です。 間隙水圧測定 JGS 1313 土粒子間の水圧を求める試験です。 揚水試験 JGS 1315 帯水層の透水量係数や貯留係数を求める試験で、揚水井と観測井が必要です。 孔内水位回復法による岩盤の透水試験（湧水圧測定） JGS 1321 主に、岩盤の平衡水位と透水性を求める試験です。 ルジオン試験 JGS 1323 主にダム基礎岩盤を対象に透水性の指標であるルジオン値を求めるものです。圧力水を送水し、圧力と注水流量を測定します。 孔内載荷試験 JGS 1531 ボーリング孔内で水平や鉛直に載荷する試験です。多く実施されているのは、圧力水で満たされたゾンデを用いてボーリングの孔壁を水平方向に載荷し、地盤の変形係数を求めるものです。 流向・流速測定 – ボーリング孔内に複数の電極を配置し、純水や温水を入れてその動きを電極で測定し、流向や流速を測定するものです。 必要としないもの 平板載荷試験 JGS 1521，JIS A 1215，JIS A 1222 地盤の地盤反力を求めるJGS 1521、道路用（コンクリート舗装）用の地盤反力係数を求めるJIS A 1215、道路（アスファルト舗装）の舗装厚のためのCBRを求めるJIS A 1222があります。 現場密度試験 JIS A 1214，JGS 1614 地盤の湿潤密度を求めるもので、代表的なものとして砂置換法（JISA1214)やRI計器を用いた方法（JGS1614）があります ポータブルコーン貫入試験 JGS 1431 軟らかい地盤に適用する試験で、人力により所定のコーンを貫入させ粘性土の粘着力などを求めるものです。 簡易動的コーン貫入試験 JGS 1433 5kgのおもりを使って人力で行う動的試験です。小型・軽量なため、急傾斜地における被覆層の層厚確認などに多く用いられます。 電気式コーン貫入試験 JGS 1435 静的に貫入させながら、先端抵抗、周面摩擦、間隙水圧を電気的に連続に測定するものです。 スウェーデン式サウンディング試験 JIS A 1211 規定の先端部をおもりを用いて段階的に載荷し貫入させた後、回転により貫入させるもので、宅地などの小規模建築物の調査に多用されています。 RIコーン貫入試験 – 電気式コーン貫入試験に加え、線源を搭載したコーンを挿入し、地盤の密度、含水比も測定できるようにしたものです。 伝導度コーン – 電流電極と電位電極をもったコーンで、貫入時の地盤の比抵抗を連続的に測定できるものです。 動的コーン貫入試験 – 標準貫入試験と同じおもりを用いて行う動的貫入試験で、大型動的コーン貫入試験とも呼ばれています。N値に相関があるNd値が得られます。 オートマチックラムサウンディング – 標準貫入試験と同じ重さのおもりを用いて行う動的貫入試験で、周面摩擦の影響を除くためにトルク測定を併用して補正します。N値に相関があるNd値が得られます。
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地質調査
地質調査 Geological Survey 地質調査分野では、高度な地盤調査や豊富なノウハウをもとに、事業の目的や地盤の課題にあった調査方法や、調査計画をご提案いたしております。また、調査の結果に基づき最適なコンサルティングをさせていただきます。 地質調査の5つの事業 地表地質踏査 技術者が現地に赴き、地形・地質状況を観察し、地盤や岩盤の分布・性状・構造を明らかにします。 詳しくはこちら 室内土質試験・岩石試験 現地で採取した土質・岩石試料から地盤の物理・化学・強度・変形特性について室内試験を実施します。 詳しくはこちら 原位置試験 原位置にて試験を行い、地盤の性質を調査します。 詳しくはこちら 現場計測 地下水や地盤の沈下、構造物の変形、振動・騒音等を計測します。 詳しくはこちら ボーリング調査 ボーリングマシンを用いて地盤の地層構成等を調査します。 詳しくはこちら 地質調査の3ポイント 70年以上の実績から最適な地質調査プランをご提案 弊社では、地表地質踏査から、ボーリング調査、原位置試験、現場計測、室内土質・岩石試験まで、地質調査全般を一貫して自社で実施しております。豊富な実績からお客様の目的に応じた最適な調査計画をご提案いたします。 信頼性の高い地質調査・試験結果をお約束 弊社では、より信頼性の高い調査結果を提供するために、調査現場と試験センター等との密接な情報連携を行っており、現地条件を考慮した適切な土質・岩石試験を実施しています。また試験結果を検証し、異常値の排除および再試験を行うことで、品質の高い調査・試験結果をご提供いたしております。 きめ細かい報告で状況把握とスマートな進捗管理 弊社では、調査および試験中も状況報告（中間報告）を適宜実施し、状況に応じた調査・試験内容の変更や試験の追加等について協議できるよう、常にお客様との情報共有を行っております。調査終了時には、お客様が必要とする情報をご提供いたしております。